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巨大地震・地名を見れば、地盤の硬さがわかる!【関連動画】 [地震]




緊急!池上彰と考える“巨大地震”…その時命を守る
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池上彰さんのスペシャル番組が2013年2月27日

夜7時~10時54分 放送されます。

池上彰さんで地震のテーマだとそうとう視聴率も

上がるんでしょうね・・・・。それはさて置き。


放送内容のひとつの話で興味深いのが

「地名を見れば、その地盤の固さがわかるってホント?」

というのがあったんですが、地名で地盤がの強さがわかるって

どういうことか調べてました。

基本的に土地が古くて高いところは強く、新しくて低いところは

地盤が柔らかいということらしいいんですね。


地盤の硬さは含まれる水分の量で左右されるので海抜0mのところとか

埋立地、河川、沼、海岸、の近くは水分が多いため柔らかいということなんですね。

「なるほど!」

そしてそれは地名でもわかるということなんですね! 例えば浜、川、水、沢、沼,池

等 水にちなんだ文字が使われているところは基本的には水分量が多いところなので

地盤が弱いということみたいです。逆に 山、台、岡、丘、坂がついていると

地盤が硬いということになります。

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詳しくはコチラをご覧下さい。
引用元は⇒コチラ

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引用元[PDF] ここに詳しく説明されています。
⇒危ない地盤、強い地盤はここで見分けろ!

[PDF]
⇒地震ハザードの説明力向上のための地名活用に関する研究




東北地方太平洋沖地震 千葉市美区の激しい液状化現象

安市の液状化被害 [震災3日目]

液状化 東日本大震災( 東北関東) 江戸区清新町


関連記事

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【動画】よくわかる 関東地方 首都圏直下型大地震

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藤井聡京大教授 首都直下型地震は8年以内に100%起きる




【動画】よくわかる 関東地方 首都圏直下型大地震  [地震]



要するに関東では以前より地震のエネルギーがかなり

溜まっていたが、311の東北沖地震で更にエネルギー

が溜まり始めている。

それにより311の地震以降小規模の地震が

311前より頻発しており直下型地震の危険が

高まっているということらしい。


以下現代ビジネスより一部引用 全文は↓ http://gendai.ismedia.jp/articles/-/31554
来る時期が早まった

「今後、首都圏直下型を含めて、大きな地震が複数回、起きる可能性があります。2011年3月11日の東日本大震災以来・・・・・・というより、正確には1995年の阪神・淡路大震災から、日本列島は地震活動が活発になっているのです」  こう語るのは、東海大学海洋研究所地震予知研究センター長の長尾年恭教授である。  長尾教授の専門は、固体地球物理学、地震電磁気学、地震防災など。大学院在学中に南極越冬隊などに参加し、その後、金沢大助手などを経て、現職に就いた。地震予知研究の第一人者の一人であり、前兆現象の研究者としても知られる。


 その長尾氏が、「近い将来、大地震が起きる可能性がある」として、警告を発している場所はどこなのか。 「東日本大震災により、いくつかの大地震の発生時期が、早まったと考えなければなりません。まず、3・11大震災の震源域の北と南、岩盤が割れ残ったと思われる、青森沖と房総沖です。これらの場所で地震が起きれば、M8級を覚悟する必要があります」  よく知られているように、巨大地震が発生した場合、数ヵ月から数年以内に、その隣接域で、同規模の大地震が発生することが多い。'04年のスマトラ沖地震の例が有名だが、最初の地震によって周囲の地殻の〝歪み〟が拡大し、連鎖的に大地震が発生してしまうのだ。 「ある場所が地震で動けば、動いていないその隣の地域には、当然、歪みが溜まります。これは単なる力学的な問題の結果に過ぎず、高確率で、その隣接地域でも地震が起きます」


青森沖でも房総沖でも、M8級の地震の場合は津波が発生する可能性を考慮しなければならない。もし房総沖地震で津波が発生した場合、千葉県の太平洋岸では、3・11に匹敵する5~6mの津波を覚悟する必要があるという。  また、震源地に近い首都圏も、無傷では済まない。房総沖地震の際、東京近郊では震度6程度の揺れに襲われる場所が出る恐れがあり、千葉県浦安市など東京湾沿岸部では、またもや液状化現象の被害が出ることが予想される。  しかし、東京にとってもっと恐ろしいのは、阪神・淡路大震災と同規模になると予想される、首都圏直下型地震である。 「1855年の安政江戸地震以来、首都圏では直下型の大地震が起きていません。関東平野の下には活断層が存在する可能性が高い。活断層は航空写真で確認できたものしか認められないので、厚い堆積層に覆われたこの地域では、見つかっていないだけなのです。




























動画 藤井聡京大教授 首都直下型地震は8年以内に100%起きる。 [地震]



地震速報

平成25年02月01日23時10分 気象庁発表

01日23時06分頃地震がありました。

震源地は千葉県北西部 ( 北緯35.6度、東経140.1度)で震源の

深さは約80km、地震の規模(マグニチュード)は4.4と推定されます。




先程関東方面で地震が起きてツイッターでも情報拡散されているのだが・・


安倍内閣官房参与 京都大学 藤井聡教授は

2月7日号の週刊文春で

「首都直下型地震は8年以内に100%起きる!」と断言しています。

そもそも、過去2千年の日本の歴史の中で、東北太平洋沖で起きた

M8以上の地震の前後10年以内には、必ず首都直下地震が発生している。

今回も、相当程度の確率で近い将来、首都直下地震が襲うことは間違いない。

 そんな「首都直下Xデー」の被害額は100兆円超と見込まれており、

最大で300兆円を超すともいわれている。

中央防災会議の作業部会と内閣府の有識者検討会は8月末に

「南海トラフ巨大地震」の被害想定を公表した。最悪のケースで死者は

32万3000人、倒壊・焼失建物は238万6000棟。

最悪の場合、東日本大震災被害の10倍程度にも達するという。



続きはhttp://sibaryou55.iza.ne.jp/blog/entry/2701482/



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産経新聞 平成24年10月8日

http://sankei.jp.msn.com/politics/news/121008/lcl12100803130000-n1.htm
【正論】
京都大学大学院教授・藤井聡 巨大地震に備え「地方分散」せよ
2012.10.8 03:12 [正論]


 南海トラフ地震や首都直下地震への対策が必要であるとの認識は国民的に共有されつつあるように思う。それとともに、その対策である「国土強靱(きょうじん)化」の重要性も徐々に認識され始めているようだ。例えば、この度の自民党総裁選でも、国土強靱化は重要な論点の一つとして報道されている。

≪防災とは違う考え方が必要≫
 しかし、「強靱化」の考え方や具体的方針は、一般には十分に理解されていると言い難い。大手メディアでは「財政が厳しい今、強靱化対策なんて無理だ」などと伝えられることもしばしばである。が、それは完全な誤解だ。



 そもそも、財源が乏しい中で超巨大地震対策を図ろうというのが「強靱化」である。「強靱」とは強くしなやかな様を言う。巨大災害でも、何とか致命傷を避けて被災を最小化したうえで、迅速に回復することを見通しつつ、限られた財源の中で最善を尽くそうとするのが「強靱化」なのだ。
 十分な財源があるのなら、「強靱化」ではなく災害を完全に防ぐ「防災」を志せば良い。が、それは現実的には不可能だ。例えば、首都圏の十分な耐震補強には1000兆円が必要だともいわれている。その財源の確保は今の日本の国力からいって不可能だ。さらにいえば、科学的に危惧される「富士山大噴火」には、効果的対策が見当たらないのが実情だ。


 

だからこそ、従来の「防災」とは異なる対策が求められているのであり、その一つとして現実味を帯びてくるのが、想定被災地からの事前疎開、つまり「地方分散」という考え方なのである。
 我が国の人口や都市機能の3割は、首都圏に集中している。そして、そこを直撃するのが首都直下地震だ。南海トラフ地震が襲いかかるのも、大阪、名古屋の両都市圏をはじめ全土の4割もの都市機能が集中する、(首都圏を除く)太平洋ベルトの諸都市だ。迫り来る巨大地震は、日本経済に壊滅的打撃を与え得るのである。




≪地方主要都市の「温存」を≫
 こうした国土の構造上の脆弱性を克服して、国土構造そのものを「強靱化」していくためには、想定被災地に過度に集中した都市機能を、日本海側や北海道、中国、四国、九州といった地方部へ分散(つまり、事前疎開)させることが急務となるのである。そして、「地方分散化」は、様々な意味で日本の強靱化に貢献する。
 第一に、分散化することによって、災害の一次被害がその分、減少する。第二に、仮に、太平洋側の諸都市が「破壊」されたとしても、分散化していれば、地方都市が「温存」されて、日本全体が致命傷を負うことは避けられる。第三に、災害を無傷か軽傷で生き延びた地方都市は、被災地「救援」を行うことも可能になる。


 

地方分散がうまくいけば、巨大な自然災害が発生しても、「致命傷を避け、被害を最小化し、迅速に回復できる」のであり、国土全体が強くしなやかなものとなる。これこそ、想定被災地における直接対策を上回る重大な意味を持つ「国土そのものの強靱化」なのであり、これによって、日本は「亡国」の危機を免れ得る。今や、単に防災や減災にとどまらない「国土強靱化」という言葉が、国会などでも盛んに使われだしているのも、そのためだといえる。


 

むろん、ここまで一極集中が進んだ今日の日本で、時計の針を巻き戻すような地方分散化は必ずしも容易ではないだろう。しかし、例えば、全国知事会が目下、主張している「日本海軸」や「第二太平洋軸」(四国新幹線)といったインフラ投資を軸とした地域の経済成長策が地方分散化をもたらすことは間違いないだろう。




≪新幹線などへの投資で誘導≫
 近年の国土の歴史的な変遷を見ても、それは一目瞭然だ。
 例を挙げると、かつて北陸の中心都市だった「加賀百万石」の金沢を抜き去って、新潟市が日本海側唯一の政令指定市になった背景に、「上越新幹線」の開業があったことは確実だ。最近でいえば、九州新幹線開業に伴う熊本市の政令指定市化が記憶に新しい。さらには、出遅れたその金沢でも、北陸新幹線計画が決定された結果、現在、駅前の投資が大きく進展していることはよく知られている。新幹線を中心にした交通インフラへの投資は、10年、20年という歳月を経て、沿線諸都市の飛躍的な発展を促してきたのである。


 

 こうした次世代投資を国家プロジェクトとして展開していくと同時に、地方分散化へと誘導する税制優遇策などの各種ソフト施策を展開していくことこそが、過度な一極集中を是正し、都市機能を分散させて、国土を抜本的に「強靱化」させる、最も効果的かつ現実的なシナリオなのである。
 こうした強靱化の基本的な思想と方針を十全に理解した政権が「近いうち」に我が国に誕生することを、是非とも祈念したい。万が一にもその願いが叶(かな)わないのなら、日本国家が「近い将来」に、安寧ある繁栄を続けられない状態に陥ってしまうことは、残念ながら避け難いのである。(ふじい さとし)




「今後4年以内に首都圏で、M7級の直下型地震が70%の確率で発生する」という

試算が話題になっていたが、この予測が4年以内は50%に修正されたそうです。

しかしどのみち地震は近いうち来る感じがしてきましたね。

みなさん準備は出来ていますか?

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【動画】よくわかる 関東地方 首都圏直下型大地震 

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